職業訓練のスケジュール｜通所型とeラーニング型に分けて紹介！

2023.10.05

公共職業訓練（ハロートレーニング）は、全国各地さまざまな分野・コースが開催されています。

職業訓練の受講を検討されている方のなかには「期間中のスケジュールはどのようなものだろう」「生活するうえで、ほかのことと両立できるだろうか」など、不安を感じている方もいるでしょう。

今回は「通所型」と「eラーニング型」それぞれの、職業訓練の期間中のスケジュールや一日の流れなどを紹介します。
訓練中の生活をイメージしながら読んでみてください！

職業訓練の期間中のスケジュール

職業訓練の開始から修了まで、どのようなスケジュールで進むのでしょうか。一日の流れや、休みはどれくらいあるのかを実例を交えながら紹介します。

職業訓練の期間はどれくらい？

職業訓練の期間は訓練校の分野やコースによって幅があります。
基本的には「2カ月〜2年ほど」に設定されていることが多いです。

Web系や介護、事務系は比較的期間が短い傾向にあります。
建築や自動車、機械系のような実技訓練が多いコースは、期間が長くなりやすいです。

同じ分野でも訓練校やカリキュラムによって期間は変わるので、それぞれの訓練校で学べることを調べたり、シラバスを確認したりするといいですね！

職業訓練は週に何日あるのか

通学型の職業訓練では、平日5日間が授業日で、休みを土日祝に設定している訓練校がほとんどです。

土日祝に予習・復習することもあるので、職業訓練中は私生活とのバランスがとれるようスケジュールを立てましょう。また、eラーニングが中心の訓練校では、自身で学習する日や時間の計画を立てるため、比較的柔軟にスケジュールを決められます。

参考：職業訓練についてよくある質問/大阪ハローワーク

職業訓練のスケジュール例

ここでは通学型とeラーニング型それぞれの訓練校のスケジュール例を挙げます。

▼通学型のスケジュールの例（医療事務・調剤事務科 2カ月間）

学科の時間で基礎的な知識を学び、学んだことを実技の時間で実践できるスケジュールになっています。

・eラーニング型のスケジュールの例（事務担当者養成科 2カ月）

自身のペースでeラーニングで学習するのを基本とし、対面指導や就職支援を通して就活に備えます。

職業訓練は、訓練を終了したあと早期に就職することが目的なので、学習と並行して就職活動を行うことが一般的です。
そのために、職業相談や面談、講話などがカリキュラムのなかに組み込まれていることが多いです。

また、受講期間中は月に一度ハローワークへ行き、就職支援を受けます。
訓練校とハローワーク双方のサポートを受けながら、就職を目指しましょう。

職業訓練の一日のスケジュール

次に、実際の訓練校の例を挙げながら授業時間や休憩時間について紹介します。

職業訓練では一日に何時間授業を受ける？

・一般的な通学型のスケジュール（一例）

訓練時間は1日に約5〜6時間ほどが一般的です。
なお、スケジュールは訓練校によりさまざまなので、参考程度にご覧ください。

参考：大阪府「職業訓練の日課：本校の紹介」

・eラーニング型のスケジュール（一例）

こちらの職業訓練では、eラーニングで視聴する動画の期限が決まっており、その期間中に動画を観ると受講とみなされます。

なお、動画学習はフレキシブルなので決められた時間に受講する必要がありません。
期間内に受講が完了することを目標にスケジュールを立てましょう。

ただし、なかには決められた時間に出席が必要な授業もあります。

職業訓練では休憩時間がある？

通所型の場合、授業と授業の間やお昼休憩があるのが一般的です。
eラーニング型の場合、一日の流れやスケジュールを自分で決めるため、適宜休憩を取ることが可能です。

やむを得ず職業訓練を欠席する場合

訓練校をやむを得ず欠席する場合は、速やかに訓練校とハローワークへ相談しましょう。
欠席理由が「やむを得ない理由」に当たるのかどうか、必要な証明書類について説明を受けて対応します。

以下、職業訓練を欠席する「やむを得ない理由」の例です。

・本人の病気または負傷のため
・親族（6親等以内の血族、配偶者、3親等以内の姻族）の看護のため
・求人者との面接やハローワークが指示した就職セミナーなどの受講のため
・列車遅延、交通事故、天災その他やむを得ない理由のため

ハローワークが定める「やむを得ない理由」以外の理由で訓練を1回でも欠席（遅刻・欠課・早退を含む）すると、その月（支給単位期間）の職業訓練受講給付金は支給されません。

※支給単位期間：訓練開始日から起算した暦上の1カ月毎を指します。

給付金を受けながら受講する場合は、確実に欠席連絡をしましょう。
また、期間の訓練出席率が80%未満となった場合、受講給付金は支給されないので欠席回数に注意が必要です。ちなみに職業訓練受講給付金とは、職業訓練期間中に一定の要件を満たす場合に支給される給付金のことです。

職業訓練受講給付金については、以下のサイトが参考になります。

参考：厚生労働者「求職者利用制度があります！」

途中で職業訓練を受けるのが難しくなった場合

以下のような「やむを得ない退校理由」で引き続き30日以上訓練に出席できない（見込みがある）場合、退校手続きをおこないます。

“1. 当該特定求職者本人の妊娠、育児のため（育児の場合、3歳未満の当該特定求職者本人の子の育児。社会通念上やむを得ないと認められる理由により親族にあたる 3 歳児未満の乳幼児を預かり育児をおこなう場合を含む）。
2.当該特定求職者本人の疾病または負傷のため。 
3. 法令の定めがある事由によるため。
a. 選挙権その他公民としての権利を行使する場合
b. 証人、鑑定人、参考人、裁判員等として国会、裁判所、地方公共団体の議会その他の官公署に出頭する場合
4. 本人の看護・介護を必要とする場合の親族の疾病、負傷もしくは老衰または障害者の看護のため。
5. 小学校就学の始期に達するまでの子を養育する場合の負傷し、または病気にかかったその子の看護のため（上記4に該当するものを除く。）。
6. 訓練コースの取消し、中止等、訓練実施機関側の都合により当該求職者支援訓練等の受講を継続することが著しく困難となり、安定所が当該求職者支援訓練等に係る支援指示を取り消したため。
7. 支援指示をおこなった求職者支援訓練等が、本人の能力・適性等に照らして明らかに不適切であり、安定所が当該求職者支援訓練等に係る支援指示を取り消したため。”

（引用：厚生労働省「退校日の取扱について」 2ページ目 ）

「やむを得ない退校理由」に該当する場合、受講期間中の給付金を受給することができますが、自己都合による退校の場合、それ以降は給付金を受給することができません。

参考：厚生労働省「退校日の取扱について」

職業訓練と他のことを両立できる？

職業訓練では、就職に必要な知識や経験を身につけながら就活も行います。生活をするうえで他のことと両立できるか不安を感じている方もいるでしょう。

ここでは、株式会社ワークキャリアが運営している求職者支援訓練「ジョブトレ」を受講した方の実際のエピソードを紹介します。

家庭があり、通学が難しくても受講・就職できた

T.Kさんの場合

• ジョブトレのeラーニングはすべて自宅で完結し、動画教材なので分からないところは繰り返し視聴できたのがよかった。
• Webスキルに関して広く浅く学び、自分に合った働き方や伸ばしたいスキルを模索していくスタイルだった。
• 現在は、事務の募集で入ったお仕事でWebデザイナーの仕事も兼任している。
• 「ジョブトレ」はeラーニング型なので、子育て中のママさんなど、なかなか家を空けられない人や地方に住む方も受講しやすい。

関連記事：ジョブトレ「「事務員だけどWebもできる」は強み！Webデザイナー養成科【卒業生インタビュー】」

週20時間未満の仕事と並行して受講できた

S.Yさんの場合

• 動画教材をある程度自分のペースで視聴していくスタイルで、スキマ時間を見つけながら自分のペースで学習が進められた。
• 講座のなかには週に何度か決まった時間に出席しなければならないものがあったが、やむを得ず欠席した場合、一部の講義はアーカイブ動画の視聴がOKだったため、活用した。
• 「ジョブトレ」はeラーニング型なので、決まった時間に受講が難しい方でも自分のペースに合わせて学習を進められる。

関連記事：ジョブトレ「Web業界で働いている人のリアルな話が聞けました｜Webデザイナー養成科【卒業生インタビュー】」

まとめ

職業訓練は、全国各地さまざまな分野・コースが開催されています。受講期間やスケジュールも訓練校によるため、よく調べて自身に合った職業訓練を探すとよいでしょう。

もし職業訓練選びに迷ったら、以下の記事で紹介しているおすすめのコースを参考にしてみてください。

関連記事：ジョブトレ「職業訓練おすすめコース12選を一覧で紹介｜公共職業訓練・求職者支援訓練」

監修者

平原正浩

株式会社ワークキャリア 求職者支援訓練 本部運営チームリーダー

株式会社ワークキャリアの本部にて、職業訓練校「ジョブトレ」の運営業務全般を統括する。主な業務は訓練制度の把握や訓練運営体制の整備、開校申請など。

ライター

天野こな美

ジョブトレ公式ブログ編集長

株式会社ワークキャリアの求職者支援訓練事業「ジョブトレ」にてSEOメディアの編集・ディレクションを担当。約5年間の事務職経験を活かし、ジョブトレでは現役講師として100人以上の受講生のスキル習得・就職支援に従事。その他、求職者支援訓練の教材制作・コースの企画運営にも携わる。

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